株式会社稲村技研は、クライアントを中心としてITビジネスを展開し、社会に貢献する会社です。
クマタビル202号
フリーダイヤル TEL 0120-26-1802
TEL 0294-32-5997
FAX 0294-32-5998
会社方針
私たちは、「ハードウェア開発、設計」「業務請負い・委託（アウトソーシング）」「ソフトウェア開発、設計」が各企業の飛躍するための手段だと信じて進めています。
そして、より多くの企業へのビジネスパートナーとしてお役に立てるように、日々柔軟な請負いシステムに取り組んでいます。
また、私たちは関わる全ての人々の能力が、最大限に発揮されるために、できる限りの努力を継続します。
適切な教育、適材適所配置、正しい評価が、働く人の幸福と、企業としての社会貢献、成長を実現するための、好循環を生み出すでしょう。どうか更なる飛躍の手段として私たちをご利用していけただければ幸いです。
代表取締役 稲村 惠之
会社沿革
- 2023年（令和5年）
- 貨物軽自動車運送事業許認可を取得しました。
- 2023年（令和5年）
- 令和5年10月1日より日立市千石町に、本社を移転しました。
- 2022年（令和4年）
- 労働者派遣事業における『労働者派遣事業許可』派遣No.（派08-300037）の資格を更新しました。
- 2022年（令和4年）
- 資本金を5,000万円に増資、（社員150名）
- 2022年（令和4年）
- 入札審査における,一般競争入札の資格を更新しました。『令和04・05・06年度全省庁統一資格 発行番号 220323000033』
- 2021年（令和3年）
- 令和元年5月29日、女性活躍推進法等の一部を改正する法律が成立し、令和元年6月5日に公布されました、当社も 一般事業主行動計画を策定いたので、女性の職業生活における活躍の推進に関する法律第8条第１項又は第７項の規定に基づき添付のとおり届けでます「女性活躍推進法」（令和４年４月１日施行）。
- 2020年（令和2年）
- 改正 労働者派遣法 2020年「同一労働同一賃金」 労働者派遣法 改正 2020年
- 2019年（平成31年）
- 2019年4月1日より「働き方改革法」が施行されまた。
- 2019年（平成31年）
- 茨城県が認定する健康経営に取り組む事業所『いばらき健康経営推進事業所』に認定されました。
- 2018年（平成30年）
- 全国健康保険協会茨城支部より『 健康づくり推進事業所認定証』に認定されました。
- 2018年（平成30年）
- 大学共同利用機関法人 高エネルギー加速器研究機構取引開始
- 2018年（平成30年）
- 那珂核融合研究所管理業務開始
- 2017年（平成29年）
- 労働者派遣事業許可更新をしました（派08-300037）
- 2017年（平成29年）
- 関連会社、株式会社プロスパーネクスト として日立市千石町に、アパレル（作業服、安全靴、刺しゅう）会社として創業
- 2016年（平成28年）
- 日立事業所（日立市千石町）に移転
- 2015年（平成27年）
- 作業服販売事業開始、（社員150名）
- 2007年（平成19年）
- 資本金を2,500万円に増資、（社員130名）
- 2004年（平成16年）
- 資本金を2,000万円に増資、（社員80名）
- 労働者派遣事業許可取得（派08-300037） （旧一般労働者派遣事業）
- 2002年（平成14年）
- 特定労働者派遣事業許可取得
- 2001年（平成13年）
- アウトソーシング事業開始
- 2000年（平成12年）
- 2月、株式会社稲村技研 として設立、資本金1,000万円
- 1999年（平成11年）
- 11月、日立市神峰町に、エンジニアリング会社として創業、（社員3名）
バナースペース
〒316-0013
茨城県日立市千石町２丁目14番13号 クマタビル202号
TEL 0294-32-5997
FAX 0294-32-5998
フリーダイヤル
TEL 0120-26-1802
2024年6月（稲村技研）
S M T W T F S
01
02 03 04 05 06 07 08
09 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20 21 22
23 24 25 26 27 28 29
30
2024年7月（稲村技研）
S M T W T F S
01 02 03 04 05 06
07 08 09 10 11 12 13
14 15 16 17 18 19 20
21 22 23 24 25 26 27
28 29 30 31
2024年度年間カレンダー
いばらき中小企業グローバル推進機構
関連会社
株式会社 プロスパーネクスト
その他ニュース
「同一労働同一賃金」
「健康づくり推進事業所認定証」
「働き方改革法」
「いばらき健康経営推進事業所」
「マイナンバー法案」
「マージン率公開資料」
「労働者派遣法 改正 2020年」
「一般事業主行動計画書」
「令和04・05・06年度全省庁統一資格」
「労働者派遣事業許可証」
「社会保険の適用拡大」
「キャリアコンサルティング相談窓口」
「女性活躍推進法」
「茨城県最低賃金」